マインディアと名古屋大学河口研究室が産学連携プロジェクトを開始 消費者のEC購買データを分析し論文へ

国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学 工学部/工学研究科 河口研究室（愛知県名古屋市）と株式会社マインディア（東京都港区）が、消費者EC購買データ【Mineds for EC Data】の分析を共同で実施するプロジェクトを開始しました。

名古屋大学河口研究室

名古屋大学工学部/工学研究科に属する河口研究室では、モバイル・ユビキタス環境を構築するためのネットワーク基本技術から、環境センシング技術、基盤ソフトウェア技術、 インタフェース技術、デモシステム開発までを幅広く研究開発を推進しています。

今回の産学連携プロジェクトの背景

日本の物販におけるBtoCのEC市場規模は年々拡大していて、2020年には12兆円超となり前年比の伸長率も20%を超えています。しかしながら、EC化率は8%程度にとどまり、30%前後の中国、14%前後のアメリカなどと比較して低い水準となっています。※経済産業省「令和2年度産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査）」より

日本でも今後さらにEC市場規模・EC化率が高まっていき、EC上でのマーケティングはますます重要になっていくと考えられます。しかし、オフラインでの消費者購買行動に比べ、EC上での購買行動については先行研究が少なく、明らかになっていないことが多いのが実情です。そこでマインディアと河口研究室では、産学双方の知見を共有し研究を推進することで、今後のECマーケティングに役立つ成果を得ることを目的として産学連携プロジェクトを立ち上げました。

河口教授のコメント

これまで我々は主にリアルな位置情報に紐付いた大規模人流データ解析手法[1] や、購買情報分析手法などを構築し、都市空間における人々の行動分析等の研究開発を行ってきました。今回マインディア様にご提供頂いた消費者EC購買データをもとにオンラインでの購買行動の分析を行うとともに、我々のこれまでの知見であるリアル空間での行動分析手法と掛け合わせることで、より高次な行動分析が可能となると考えています。お互いの強みを活かした研究が行えることに、大きく期待しております。[1] 庄子和之、青木俊介、米澤拓郎、河口信夫, “大規模ユーザの滞在情報に基づくエリアの特徴付けと COVID-19 による影響分析” , 情報処理学会論文誌Vol.62 No.10, 1644-1657, 2021年10月（特選論文）

併せて読みたい

Nagoya Startup Newsでは、名古屋を中心に東海圏におけるベンチャー企業や新技術に関連する最新情報、業務提携に関するニュースを配信しています。東海圏のベンチャー企業や新規事業、オープンイノベーション分野に興味のある方は、以下の関連記事も併せてご覧下さい。

名古屋大学発のベンチャー企業60社

Web3.0をもっと身近に｜「名古屋大学Web3研究会」創設者インタビュー

名古屋大学発ベンチャーのフレンドマイクローブが地元企業と連携しウイルス不活性化装置「キルウイル Z MAX」開発に技術協力、市場販売を開始