大豊工業株式会社(本社:豊田市、代表取締役社長:新美俊生、以下:大豊工業)は、東京センチュリー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:馬場高一)および京セラコミュニケーションシステム株式会社(本社:京都府京都市、代表取締役社長:黒瀬善仁、以下:東京センチュリー、以下:KCCS)と協力し、寄付型コーポレートPPA(自家発電サポートサービス)の提供を開始しました。これにより、大豊工業の幸海工場に太陽光発電設備が導入され、再生可能エネルギーの利活用が推進されます。
大豊工業は、「トライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングを通じて社会に貢献する」ことを目指し、事業活動を通じて様々な社会課題の解決と価値提供に取り組んでいます。同社は、2035年までに国内工場から排出されるCO2の実質ゼロを目指しており、今回の太陽光発電設備の導入はその一環です。
今回の寄付型コーポレートPPAでは、東京センチュリーとKCCSが提供するサービスを利用し、幸海工場の屋根に太陽光発電設備(出力:594.5kW)を設置しました。この設備により、年間約240.0t-CO2の二酸化炭素削減が見込まれています。また、太陽光発電設備の導入に必要な初期投資や手続きは東京センチュリーとKCCSが引き受け、導入企業には「初期投資ゼロ」で太陽光発電システムを導入できるメリットがあります。
高信頼性の太陽光システムで持続可能な未来へ
本サービスは、京セラ製の高い出力で長期信頼性が実証された太陽光発電システムを使用し、O&M(運営・保守)は豊富な実績を持つKCCSが担当します。さらに、導入企業は寄付先を自由に選定でき、寄付金相当額は東京センチュリーが負担する仕組みです。今回は、地域の社会福祉から災害地支援まで幅広い社会貢献を行う社会福祉法人中日新聞社会事業団に寄付が行われました。
大豊工業は、これまでも西日本豪雨や令和6年能登半島地震への義援金を本団体を通じて拠出しており、今後も再生可能エネルギーのさらなる利活用やSDGsの達成に向けた活動を行う団体の支援を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していく予定です。また、本事業の発電設備は594.5kWで、想定年間発電量は647,247kWhと見込まれています。
新美俊生社長は「私たちはカーボンニュートラルに向けた活動を積極的に推進し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります」とコメントしました。
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