タブレット状で、噛めば歯磨きにもマウスウォッシュにもなる「KAMIGAKI（カミガキ）」。昼食後や出張先での、手軽な歯磨きをサポートする製品です。そんなKAMIGAKIの開発・販売を手がけるのは、名古屋のベンチャー企業、TSUYOMI株式会社。同社代表取締役社長の森 健一氏に、KAMIGAKIについて、詳しくお話を聞かせていただきました。
名古屋工業大学発ベンチャーのテクノスピーチが高精度音声合成技術の開発を発表
マルチメディアに関連したソフトウェアの研究開発を展開する株式会社テクノスピーチ（所在地：名古屋市千種区、代表取締役：大浦 圭一郎、以下 テクノスピーチ）と国立大学法人名古屋工業大学 国際音声言語技術研究所（所在地：名古屋市昭和区、代表：徳田 恵一、以下 名古屋工業大学）は、人間の声質・癖・歌い方を高精度に再現できる歌声合成技術を開発しました。
農業・ものづくり産地の東三河で「農工ハッカソン」が1月11日（金）から開催
2019年1月11日（金）、株式会社サイエンス・クリエイト（本社：豊橋市）主催の「農工ハッカソン」が、豊橋市のMusashi Innovation Lab CLUEにて開催されます。中部圏イノベーション促進プログラム「ビヨンド ザ ボーダー」最終成果発表会を開催
中部経済連合会が推進する「中部圏イノベーション促進プログラム」は、中部圏のイノベーションを触発し続けることを目的に展開しています。若手イノベーション人材育成のためのプロジェクト「ビヨンド ザ ボーダー」は、半年間のプログラム期間を経て、2018年12月20日に最終成果発表会を開催しました。 続きを読む
「デジタル変革時代の歩き方～あなたの業界のDisruptorはどこからやってくる？」中部圏イノベーション促進プログラム SAPジャパン代表 福田 譲氏講演レポート
12月12日（水）、中部経済連合会主催の「中部圏イノベーション促進プログラム第4回講演会」が、名古屋栄ビルディングにて開催されました。今回は、SAPジャパン株式会社代表取締役社⻑の福田譲氏が登壇。「デジタル変革時代の歩き方～あなたの業界のDisruptor（ディスラプター：業界を根底から変える破壊的イノベーター）はどこからやってくる？」をテーマに、国内外の先行事例を踏まえて今後の企業戦略が語られました。 続きを読む
中小・ベンチャー企業必見！愛知県雇用労働相談センター主催「労務・人事セミナー【特別版】」が１月１１日（金）に開催
愛知県雇用労働相談センター主催の「さらなる成長を目指す労務・人事セミナー」が、ウインクあいち10階1002会議室にて2019年1月11日（金）に開催されます。
今回のセミナーは、池 尚大氏（デロイトトーマツベンチャーサポート株式会社HR領域支援担当）と後藤 宏氏（愛知県雇用労働相談センター相談員、社会保険労務士）を講師とし、2つのパートで構成されています。池氏、後藤氏の順に、「中小・べンチャー企業向け採用戦略のポイント」、「人材採用の際に重要な労働条件通知書のポイント」をテーマにした内容です。主に中小・ベンチャー企業を対象に、労務・人事に関する効率的手法や注意点を解説するセミナーとなっています。
今回、セミナー講師の池氏に、セミナーの内容や、地方の中小・ベンチャー企業の採用の現状と対策についてお話をうかがいました。
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大学発ベンチャーのリアル！Tongali人材 × ITベンチャー Meetupトークセッションレポート
左から松下氏、長江氏、高橋氏
2018年12月1日、東海地区の大学発ベンチャー3社とTongaliプロジェクト（東海発アントレプレナーシッププログラム）のコラボイベント『Tongali人材 × ITベンチャー Meetup』が開催されました。当日は、ベンチャー企業に興味のある大学生や、すでに起業している大学生が参加。株式会社オプティマインド、株式会社トライエッティング、株式会社Acompanyの代表3名が語った“大学発ベンチャーのリアル”な話に耳を傾けました。今回は、その中で行われたITベンチャー3社合同のトークセッションでの様子をレポートします。
freeeが名古屋銀行インターネットバンキングとAPI連携を開始
Beyond Next Ventures株式会社が名古屋大学・東海地区大学の公式ファンド運営事業者に選定
（右）名古屋大学総長 松尾 清一氏、（左）Beyond Next Ventures 代表取締役社長 伊藤 毅氏
Beyond Next Ventures株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：伊藤毅）が、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、岐阜大学、三重大学の5大学から構成される東海地区産学連携大学コンソーシアム「東海広域5大学」に由来するスタートアップへの投資を目的とした「名古屋大学・東海地区大学広域ベンチャー2号ファンド（仮称）」の運営事業者に選定されました。これに際して、2018年12月4日に協定調印式が行われました。
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